30年の間に、関東地方を中心とする地域に、マグニチュード6.8以上の地震が発生する確率は、50～60％と推測されています。
また関東から九州の太平洋側を中心に被害が予想される、南海トラフ巨大地震はさらに緊迫しており、8巨大地震が発生する確率が80％とも言われています。
これからマイホームを建築・購入を検討されている方にとって、地震に強い家は必須条件になっています。
耐震と制震、その違いは？
建物の地震対策にはいくつかの工法があります。
一般的には耐震工法が広く採用されていますが、最近では制震工法も用いられるようになってきました。
では、耐震工法と制震工法とはどのような違いがあるのでしょうか。
■耐震工法
地震の大きな揺れに耐えられるように、頑丈な柱や梁で建築された耐震構造の住宅のことです。
耐震工法とは、家を地震から守るという観点より、建物が地震の大きな揺れで倒壊する前に、住民が避難できるように頑丈に設計されたものです。
つまり建物が倒壊しにくいことを前提に作られています。
そのため繰り返し、地震による揺れを受けると、建物の床、壁、梁など建物の構造を支える骨組が破損してしまいます。
耐震工法の住宅は、ダメージが蓄積されますので、巨大地震に見舞われると住み続けることが困難になることもあります。
■制震工法
制震工法は、建物の内部にダンパーという振動低減装置を設置し、地震のエネルギーを吸収することで、建物の振動を抑える工法です。
建築物の揺れを小さくするものではありませんが、繰り返される地震には有効な工法だといえます。
振動低減装置は、完全に固定されていないので、制震部材が地震エネルギーを吸収してくれます。
地震発生時の揺れは耐震工法とあまり変わりませんが、建物の損傷は制震部材に限定されるので、繰り返し大きな揺れが襲っても、耐震に比べ建物自体の損傷はかなり軽減されます。
近年増えている、高層ビルや高層住宅などの高い建物は、上層に行くほど揺れが増すので、制震工法は高い効果を発揮します。
まとめ
現在の新築物件の多くは耐震性能や防災設備などの面で、東日本大震災の教訓が生かされています。
耐震工法や制震工法のほかに、地震対策にもっとも効果的だと言われている、免震工法も注目されています。
地震大国日本において、免震工法は最適の工法だと言えるかもしれませんが、費用の面での負担が大きい免震工法は、戸建て住宅にはあまり普及していません。
耐震や制震工法を組み合わせるなど、その住宅にあった地震対策が必要ですね。
私どもひまわり土地建物では、地震に強い不動産・戸建をご用意しております。
何かご不明な点やご相談等ございましたら、お気軽にご連絡下さい。
