マイホームを建てるとき、20年から35年の住宅ローンを利用する方が多くいます。
そのため建てる家は、長年安心して住みたいと思うことでしょう。
ただし長年住めるよう、耐震強度の強化や断熱性能の確保などの構造は目には見えません。
専門家なら間取り図などを見ればわかるかもしれませんが、知識のない方にはわかりません。
そこで、目に見える証明が長期優良住宅です。
今回は、長期優良住宅認定とはどのような制度なのか、導入するメリット・デメリットをご紹介したいと思います。
マイホームの購入における長期優良住宅認定とはどんな制度？
長期優良住宅認定制度とは、長い年月の間、購入したマイホームを良好な状態で保つために構造や設備などを最適なものを取り入れた建物を言います。
これ受けるためには、いくつかの条件を満たす必要があります。
●老後バリアフリー性が必要となった場合、リフォームができる構造である
●耐震性
●劣化しにくい構造や設備
●省エネや断熱性能の確保
●住戸面積75平方メートル内である
●建物を通っている配管や床下のメンテナンスがしやすいように高さや通路が確保されている
●定期的なメンテナンスの計画が立てられている
これらの基準評価を国土交通省が定めています。
ただしすべての条件を満たす必要はなく、建物によって条件が異なるので事前に確認するようにしましょう。
マイホームの購入における長期優良住宅を導入するメリット・デメリットとは
マイホームを建てるとき、長期優良住宅認定を受けるメリットは4つ挙げられます。
●購入時の不動産取得税や登記費用、毎年の固定資産税などの税金面で優遇処置がある
●地域型住宅グリーン化事業の補助金制度やポイントが付与される
●住宅ローンを組んだ際のローン金利が優遇される
●火災地震保険料が割引される
これらの税金や住宅ローン金利、補助金などの優遇が受けられる認定には、もちろん以下のデメリットもあります。
●申請費用がかかる
●申請の手間がかかる
つまりコストと時間が通常のマイホーム建築よりかかるため、認定を導入するのであれば引っ越すタイミングに余裕がなければできません。
ただし、建築してからでは、認定条件のクリアが難しくなります。
これからの長い目で見て、安心して暮らせるのは魅力的でしょう。
たとえばシロアリなどが発生した場合、点検しやすい床下構造であれば大掛かりな工事はせず、費用を抑えられます。
まとめ
マイホーム建築の際は長期優良住宅認定制度を導入するか、取得されているか販売担当者に確認しましょう。
また、導入するためには、どれくらいの費用が必要かなども合わせて聞くことがおすすめです。
導入するか悩まれた場合は、メリット・デメリットを把握したうえで判断するといいでしょう。
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