マイホームの購入にあたっては、住宅ローンを利用する方が多いでしょう。
ただ、住宅ローンはいくらでも借り入れられるわけではなく、借入限度額が存在します。
今回は、住宅ローンの借入限度額を決める基準や借入上限を上げる方法、借りるうえでの注意点を解説します。
マイホームの購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
住宅ローンの借入限度額を決める基準とは
住宅ローンの借入限度額を決める基準は、年収・返済負担率・完済年齢といったポイントごとに定められています。
まず、年収は借入限度額を決めるうえで重要な基準です。
どのような会社に勤務し、どれくらいの年収があるのかを確認して、金融機関は返済能力について判断します。
また、返済負担率とは、年収に占める住宅ローン返済額の割合です。
その基準は金融機関や借り入れる方の年収によっても異なるものの、おおよそ20~40%以内に収められます。
ただし、日々の生活費や貯蓄なども考慮して、それぞれのケースに合わせた基準を試算するのも大切です。
そして完済年齢は、何歳までに住宅ローンを完済するかという基準で、金融機関ごとに設定されているものです。
なお、可能な限り定年退職前には大半を返済できるように計画するのが、理想的とされています。
住宅ローンの借入限度額における借入上限を上げる方法とは
借入上限を上げるには、まず借入期間を延ばす方法があります。
借入期間が長いほど、年間返済額が少なくなり返済負担率が低くなるので、借入限度額は増額されます。
また、収入合算をおこなうのもひとつの方法です。
年収は借入金額を決める重要な基準なので、年収が増えれば借入上限も上がります。
収入合算によって、配偶者などの収入も含んだ年収で申し込めば、単独で申し込む場合より借り入れられる金額が高くなります。
ほかに、ボーナス払いを設定するのも良いでしょう。
ボーナス払いを設定してボーナス月の返済額を増やせば、借入上限の増額が可能です。
借入限度額に関する住宅ローン利用上の注意点
住宅ローンを利用してマイホームを購入する場合、諸費用や維持費用に注意しましょう。
マイホームの購入には、住宅自体の購入費用だけでなく、各種手数料や税金といったコストも発生します。
さらに、購入後も設備の修理費用や固定資産税などが生じるため、それらを考慮したうえで借入額を検討するのが大切です。
また、ボーナス払いはリスクがあるのが注意点です。
会社の業績悪化や転職などの事情でボーナスがなくなるケースもあり、ボーナスを見込んでの借り入れはリスクが生じる点を理解しておきましょう。
まとめ
以上、住宅ローンの借入限度額について解説しました。
借入限度額は、年収や返済負担率、完済年齢といったポイントごとに基準が設けられています。
借入期間の延長や収入合算により借入上限は上げられますが、諸費用やボーナス払いのリスクといった注意点も把握しておく必要があります。
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